介護職の求人を掲載しても応募が集まらない理由と対策方法とは?

採用ノウハウ

介護業界で働く方の中には、「求人を出しているのに応募が来ない」「人手不足で困っている」といった悩みを抱えている方が多いのではないでしょうか。
介護職は特に他業種と比べ、求人を出しても求職者が集まりにくい状況が続いています。
応募が集まりにくい理由として、需要に対して供給が少ない点が挙げられます。
今回は求人を掲載しても応募が集まらない原因や、介護職で効率的に求人を集めるコツを詳しくご紹介します。

介護職で応募が集まるようにする対策としては、特に以下の4つが効果的です。

  1. 1. 求人情報が充実するようにする
  2. 2. 近隣の介護施設に負けない応募条件を用意する
  3. 3. 施設のイメージアップに力を入れる
  4. 4. 介護職に特化した採用支援サービスを利用する

介護職の求人を掲載しても応募が集まらない理由とは?

求人情報が不足している

応募が来ないと悩んでいる介護施設の多くは、求人票に給与や勤務時間など基本的な情報しか掲載していないことが多いです。基本情報だけでは他の施設との違いが分かりにくく、差別化も図れません。福利厚生や自施設ならではの強み、就労にあたって工夫している点なども記載しておくと、求職者もイメージが掴みやすいです。求人情報を求職者が見て「働きやすそう」「働いてみたい」と思ってもらう工夫が大切です。

応募条件が競合に負けている

求人への応募者が少ない場合、比較検討段階で競合他社に負けていることが考えられます。
求職者は様々な企業を比較検討し、より魅力的な求人に応募します。そのため、まずは求職者に興味を持ってもらうことが重要です。
競合他社と自社の求人内容を比較しながら、知名度・給与・福利厚生などをチェックして、自施設の強みとなる部分をしっかりアピールすることが大切です。

介護施設の魅力が伝わっていない

SNSの活動や、働く環境が伝わるHPが充実していないと、求職者が施設のことを調べても詳しい情報が見つからず、応募意欲や信頼度が低下することが考えられます。
「職場の様子・雰囲気」が重要視されることが多いことから、職場の様子が分かる動画や写真、働いている方のインタビューなど介護施設の魅力を伝えることが必要です。

介護業界における人手不足

介護業界は慢性的な人手不足が続いていることから、求人を出しても求職者が集まりにくい状況となっています。人手不足となっている要因としては、他の業界よりも人間関係や労働環境が整っていないことなど、仕事に対するモチベーションが落ちてしまい最終的には仕事をやめてしまうケースがあります。
介護業界の人手不足の解決策とは?解消方法と成功事例を解説

介護職の求職者が使わないサイトに求人を掲載している

求人広告ではなく、求人方法そのものを変更することも対策のひとつです。介護職の求職者が使用しないサイトを利用し続けても効果を得ることができません。
これまで利用したことがなかった媒体を利用することで、大きな成果が得られる可能性があります。
人材紹介、人材派遣、自社サイトからのダイレクトリクルーティングといった、複数の求人方法を試してみることで、あなたの企業に適した求人方法を見つけられるようになるでしょう。

介護職で応募を集める求人のコツとは?

介護人材を集めるコツ

求人情報を載せただけでは、応募数が伸び悩むケースもあります。
応募者の少ない介護職業界で応募者を増やすためには、「この施設で働きたい」と思ってもらえるような条件を揃えたり、採用支援サービスを利用するなど、多くの求職者に応募してもらえる工夫が必要です。ここからは、求職者からの応募を増やしていくための方法を4つ紹介します。

求人情報が充実するようにする

求職者によっては、どれだけ具体的な求人広告になっているかを重視する方もいます。 募集要項の内容が薄いと、応募の検討にすら入れてもらえない可能性があるので注意が必要です。
特に、仕事内容の基本情報が不足している場合や雇用形態が不明瞭な場合は、応募意欲や信頼度が低下するリスクが高まるかもしれません。
また、基本情報だけではなく、「他従業員と連携しやすいようにインカム導入」など、施設の強みや競合と差別化できるような情報も記載することが大切です。

近隣の介護施設に負けない応募条件を用意する

労働条件や福利厚生、待遇のなかでも有給休暇の取得率や賃金の改善は、応募者の増加に繋がる1つの要因となります。
介護職の場合、身体的負担が大きいのに賃金が低いという現状があります。
そのことから賃金が高い求人には応募が集まりやすい傾向があり、例え賃金が100円でも高い方が、条件が近い施設と比べた時に優位に立つことができます。
他にも施設独自の福利厚生を導入するといった、社員を大切にする制度を整えることも効果的です。
積極的に他の求人との差別化をすることで、応募者へ企業のよい印象を与えることができるでしょう。

施設のイメージアップに力を入れる

SNS活動やHPの更新をすることで多くの人の目に触れるよう、PRすることが大切です。
例えば「施設の取り組み」「スタッフの紹介」「職場の様子」「仕事内容をイメージできるコンテンツ」などを取り上げることで、「ここで働いてみたい」と思ってもらえる投稿をすることが重要になります。
他にもTwitterやFacebook、Instagramといった施設のSNSアカウントがある場合は、SNSに採用情報や採用サイトのコンテンツを載せることも効果的です。SNSはWebサイトよりもさらに発信力があるツールのため、うまく活用すればこれまで接触のなかった求職者のところまで届く可能性があり、さらに応募者を増やせる可能性があります。

介護職に特化した採用支援サービスを利用する

介護人材の採用活動を行うにあたって、どのような媒体で採用を行うべきか迷う方も多いかと思います。
ここからは、採用活動を行う媒体とそれぞれの特徴についてご紹介します。

求人サイト

介護職への就労を考えている方に向けて求人情報を掲載できます。
他の求人媒体よりも採用コストを抑えやすいため、中長期で人材を募集したい場合はおすすめです。

人材派遣

人材派遣の最大のメリットは、人員調整のしやすさです。
契約期間が決まっているため、重要な業務を任せにくい点はデメリットですが期間限定でスタッフの欠員補充をしたい場合はおすすめです。

人材紹介

エージェントが求人側・求職側双方の要望を把握してマッチングを行うため、手間を減らしながらスキルの高い人材と面接できます。
採用コストは他の採用手法よりも高額になりやすいというデメリットもありますが、即戦力やマネジメント経験者など、採用の難易度が高い人材を採用したい場合はおすすめです。

ハローワーク

施設内の端末やハローワークのインターネットサービスに求人が掲載されるため、多くの方に見てもらえます。
ただし、掲載できる情報が限られており、ハローワークだけでは効果が出にくい傾向にありますが、無料で人材募集できるのでコストを抑えたい場合はおすすめです。

外国人介護人材の受け入れも効果的な対策の一つ

介護業界は深刻な人手不足が問題となっており、意欲的に学び仕事に取り組んでくれる外国人介護人材は貴重な戦力と言えます。
外国人介護人材を受け入れるには、外国人採用制度があり、制度によって就労可能な期間や外国人職員に求められる日本語レベル、介護資格、さらに事業所側が必要な準備も異なります。
詳しくは「
【2024年版】外国人介護を採用するには?4つの在留資格の比較と選び方を解説」をチェックしてみてください。

まとめ

介護職は特に他業種と比べ、業界における人材不足から求職者が集まりにくい状況が続いています。
ただ単純に応募者を集めるのではなく、自施設が求める人物に来てもらうためには、採用する側にもさまざまな工夫が大切です。

ここで紹介したように、どのような人物を求めているのかを具体的にし、待遇を整え、適切な求人方法を選ぶことで、求める人材からの応募率を上げることが期待できます。人手不足の状況で採用まで手が回らない方でも人材紹介を利用すれば、負担を減らしながらスキルの高い人材と面接することが可能です。
Stepjobなら、外国人人材紹介10年以上の実績、医療介護では1,100人以上の採用実績がありますので、介護業界で人手不足にお困りの方はぜひご相談ください。